データソース一覧
本サービスが使用している統計データの出典・統計年次・取得状況を掲載します。 すべての偏差値は「偏差値 = 50 + 10 × Φ⁻¹(F(x))」の統一式で算出し、[25, 75] にクリップしています。
7 軸の偏差値データソース
| 軸 | 出典 | 統計年次 | 取得日 |
|---|---|---|---|
| 年収 | 国税庁 民間給与実態統計調査 | 2024年 | 2026-04-11 |
| 身長 | 厚労省 国民健康・栄養調査 | 2019年 | 2026-04-11 |
| BMI 適正度 | 厚労省 国民健康・栄養調査（BMI 分布） | 2019年 | 2026-04-16 |
| 年齢 | 厚労省 人口動態統計 | 2024年 | 2026-04-11 |
| 金融資産 | 金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査） | 2023年 | 2026-04-11 |
| 学歴 | 総務省 国勢調査 | 2020年 | 2026-04-15 |
| 職業安定性 | 厚労省 賃金構造基本統計調査 ＋ 総務省 労働力調査 | 2023年 | 2026-04-12 |
都道府県別補正データ
居住都道府県を選択した場合、以下の補正データを用いて地域別の分布を推定します。
- 年収（都道府県補正）: 厚労省 賃金構造基本統計調査（2022年）— 都道府県×性別×年齢階級のスケーリング係数
- 身長（都道府県補正）: 文科省 学校保健統計調査 — 17歳時点の身長を成人の近似値として使用
- BMI（都道府県補正）: 厚労省 国民健康・栄養調査 都道府県別結果（2016年）— 年齢調整済み平均BMI
- 初婚年齢（都道府県補正）: 厚労省 人口動態統計（2024年）— 都道府県別平均初婚年齢
- 金融資産（都道府県補正）: 総務省 全国家計構造調査（2019年）— 単身世帯の平均金融資産残高によるスケーリング係数
- 学歴（都道府県補正）: 総務省 国勢調査（2010年）— 都道府県別の学歴構成比
- 職業安定性（都道府県補正）: 厚労省 賃金構造基本統計調査（2022年）— 都道府県別企業規模シェア
その他のデータ
- 大学偏差値マッピング: 河合塾 Kei-Net 掲載の偏差値データをもとに独自に作成
年代別ページで使うデータ
年代別の婚活統計データは、7 軸の偏差値計算とは別のデータを使っています。母集団や調査が違うため、 7 軸の診断結果とは基準が一致しません。
- 未婚率: 総務省 国勢調査（2020年）— 男女×年齢5歳階級×配偶関係。 全国・都道府県別
- 年代別の年収分布: 総務省 就業構造基本調査（2022年）— 有業者の「主な仕事からの年間収入」×年齢5歳階級×男女。7 軸の年収軸（国税庁 民間給与実態統計調査・給与所得者ベース）とは母集団が異なる
- 年代別の学歴構成: 総務省 国勢調査（2020年）— 年齢5歳階級×男女×最終卒業学校
- 年代別の平均BMI: 厚労省 国民健康・栄養調査（2019年）— 性別×年齢階級（10歳幅）の平均値・標準偏差
- 年代別の平均金融資産: 総務省 全国家計構造調査（2019年）— 単身世帯の世帯主 性別×年齢階級別の金融資産残高（平均額）
出典: 政府統計の総合窓口(e-Stat)（https://www.e-stat.go.jp/）の各種統計を加工して作成。
本サービスの偏差値は e-Stat のデータを加工して算出した参考値であり、 政府の公式見解・試算を示すものではありません。
ライセンス: 本サイトが公開している加工済みデータは CC BY 4.0 で利用できます（出典表示が必要です）。元データの利用条件は各出典元の規約に従ってください。